GSYZ06

6　資源・エネルギー問題

6-1　日本のエネルギー問題に関する記述として正しいものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ 現在の一次エネルギー供給源としては，石油の割合がもっとも高く，それについで石炭となっている。

�A 1970年代の二度の石油危機以降，エネルギーの消費効率が改善され，エネルギー消費の総量は次第に低下してきた。

�B 日本はエネルギー源の多くを輸入に依存しているが，近年では代替的なエネルギー源の開発により，輸入依存度は急速に低下している。

�C 産業構造や生活様式の変化を反映して，近年のエネルギー消費に占める割合は，産業用の消費よりも家庭用の消費の方が高くなっている。

  6-1 解答

6-2　1970年以降の日本のエネルギー事情についての記述として正しいものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ 産業界は，反公害の世論の高まりを背景に，大気汚染の原因となる天然ガスの導入を断念した。

�A 第一次石油危機をきっかけとして，政府は省エネルギー技術の導入を奨励した。

�B 原子力発電所の建設に地域住民の同意を得ることが困難になったので，政府は原子力エネルギー依存からの脱却を決定した。

�C 電力各社は，石油資源の枯渇に備え，電力供給源の火力から水力への転換を進めてきた。

   6-2 解答

6-3　先進諸国に資源・エネルギーの有限性を痛感させた出来事に，第一次石油危機（オイルショック）がある。これに関する記述として正しいものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ 第一次石油危機は，ペルシア湾岸地域の支配権をめぐる，二つの産油国イランとイラクの戦争によって起こった。

�A 第一次石油危機は，国際石油資本（メジャー）による油田開発が限界に達し，世界の石油の絶対量が不足したことによって起こった。

�B 第一次石油危機は，第四次中東戦争に際して対戦国イスラエルを支　　持した先進諸国に対する，アラブ産油国の石油戦略によって起こった。

�C 第一次石油危機は，この時期タンカーの座礁が相次いだため，経費　のかかる航空機による石油輸送が一時期主流になったことによって起こった。

   6-3 解答

6-4　石油の供給源である中東に関連する記述として正しいものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ アラブ石油輸出国機構〈OAPEC）による減産の決定が，第二次石油危機を引き起こした。

�A イラン革命が，石油輸出国機構（OPEC〉　の結成される契機となった。

�B アラブ諸国とイスラエルとの戦争が，第一次石油危機の契機となった。

�C メジャーと呼ばれる国際石油資本が，現在も中東からの石油供給を独占している。

   6-4 解答

6-5　アメリカの中東政策についての記述として最も適当なものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ パレスチナ問題を，話合いによって平和的に解決することを支持している。

�A アラブ諸国とイスラエルの対立においては，石油資源をもつアラブ諸国を一貫して支持してきた。

�B 湾岸戦争において，安全保障理事会の決議が武力行使を容認していなかったにもかかわらず，イラクを攻撃した。

�C 湾岸戦争の終了後に，イラクに対する経済制裁を安全保障理事会で提案した。

  6-5 解答 

6-6　日本の中東政策についての記述として誤っているものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ 国際連合への協力の一環としてゴラン高原に自衛隊を派遣した。

�A 湾岸戦争後にペルシア湾に掃海艇を派遣した。

�B イラン・イラク戦争後の停戦監視のために自衛隊を派遣した。

�C 湾岸戦争における多国籍軍の費用の一部を負担した。

  6-6 解答

6-7　原子力の平和利用が抱える問題点の記述として最も適当なものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ 核燃料資源〈ウラン鉱石〉　が発展途上国に偏在しており，輸出先選別など戦略的に用いられやすい。

�A 核燃料資源〈ウラン鉱石）採取の際に森林資源を破壊するため，熱帯雨林が荒廃する。

�B 原子力による発電は，化石エネルギーによる発電よりも多くの炭酸ガスや窒素酸化物を排出する。

�C 原子力施設には一定の寿命があるが，廃炉となった施設の最終的な処分方法が確立していない。

   6-7 解答

6-8　核の水平的拡散の危険に関連した記述として正しいものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ 原子力発電の使用済み燃料は，再処理によって未利用の核燃料と「死の灰」とに分離されるが，そのための施設は厳重な管理を必要とする。

�A 日本では，原子力発電所の立地をめぐって住民の反対運動が強く，新規建設が困難なため，近隣諸国に原子力発電所を建設して送電を受けている。

�B 原子力施設は爆撃されるとプルトニウムを含む放射性物質が飛散し，核爆発同様の被害を生じるので，増設は国際的に規制されている。

�C 日本では，日米安全保障条約に基づいて，原子力発電所から出た使用済み燃料の再処理をアメリカにゆだねている。

   6-8 解答

6-9　資源循環型社会に関連する記述として最も適当なものを，次の�@〜�Cのうちから一つ選べ。

�@ サンシャイン計画は，リサイクルのさらなる一般化と普及を目指すものである。

�A 湾岸戦争により石油供給への不安感が高まったため，日本政府はデポジット方式により再生エネルギーの活用を目指している。

�B 樹木伐採の規制が世界的に強化されつつあり，日本では再生紙の利用に対する関心が高まってきている。

�C 日本では現在，アルミ缶やスチール缶については，ほとんど再利用されていない。

   6-9 解答

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